北海道eco

北海道で育ち、北海道を支える、
道産木材でつくる故郷の住まい。
柱、梁をカラマツの木でつくった
わが家は「MADE IN北海道」。
地産地消を通して、サステナブルな
カーボンニュートラルを目指す、
札都が提案するこれからの
住宅の在り方です。

札都を築いてきた歴代の棟梁たちは言いました、
「その土地で育った木材が、その土地に最もふさわしい」と。

日本は森林率のランキングでは世界22位、
先進国の中では第3位の森林大国。
その森林の約40%は伐採を目的に計画的に植林した人工林で、
決して国産の木材が不足しているわけではありません。
しかし、価格競争の原理で安価で扱いやすい輸入材が広く普及し、
現在日本で使われている木材の約60%は海外産です。

国産材の流通が減ることにより、林業に従事する人は少なくなります。
その結果、間伐などの手入れが行き届かず、
日本の人工林は荒れてしまいます。
豊かな人工林を維持していくには、計画的な管理がとても大切なのです。

1955年には94.5%だった木材自給率は、2000年には18.2%に。
その後、人工林資源の充実や技術革新による合板材料としての利用が進み、
近年少しずつ国産材の木材自給率が回復してきましたが、
全盛期の半分にも達していません。
私たちの将来のために先人たちが植えてくれた大切な森林資源を、
未来の子どもたちに継承していくためにも、
植林→育成→伐採→利用の適切なサイクルを維持していく必要があります。

近年、新型コロナウイルスの影響で、国を跨いだサプライチェーンが滞り、
大規模な物不足が発生して国民の生活に大きな影響を与えました。
住宅をつくる木材も輸入量が激減し、
材料難から現在の住宅価格の高騰を招いています。
私たちは、今回の教訓を生かし、日本で、そして地域で賄うことを
もっと大切にしていくべきだと考えます。
「地産地消」は、人々の営みをつなぐ大切な言葉、
私たちは、地域産業が継続することにもっと積極的に目を向け、
方向転換をするときがきたようです。
※1 2019年度世界の森林率国際比較統計・ランキングより。
※2 林野庁は2020年度の木材自給率を41.8%と発表。

林野庁森林の働き・イラスト編林野庁　間伐しよう林野庁聴いてみて、森林（もり）の声

10の賢築を取り入れた『賢者の知家』に、
4つのスーパーテクノロジーが合体！

超断熱暖房の熱を逃がさない、
異次元の保温力！

詳しく見る

創エネわが家は小さな発電所、
「いざ！」というときも
安心！

詳しく見る

制震制震ユニットにより、
巨大地震への備えは万全！

詳しく見る

寒冷地用設備高騰する暖房費を抑え、
CO2削減に貢献！

詳しく見る

賢者の知家プレミアムの仕様は、壁天井をフェノール発泡樹脂で包み込んだ断熱シェルター。
軸間(内断熱)+外張り付加(外断熱)を組み合わせた「ダブル断熱」を採用し、東茨戸モデルの断熱性能を示すUA値（外皮平均熱貫流率）は0.21W/㎡・Kと、次世代省エネ基準0.46W/㎡・Kを大幅に上回る圧倒的な断熱性能を誇ります。
断熱仕様
床／基礎断熱
基礎外周部立ち上がり、外側XPS板3種50㎜+内側XPS板3種50㎜＝100㎜

壁／ダブル断熱
軸間(内断熱)フェノール発泡樹脂ボード45㎜+45㎜＝90㎜
外張り付加(外断熱)フェノール発泡樹脂ボード45㎜
内外合計フェノール発泡樹脂ボード135㎜(高性能グラスウール16K256㎜相当)
天井／桁上断熱
フェノール発泡樹脂ボード200㎜(吹込みRW 25K475㎜相当)
※桁上断熱工法は、屋根裏に床(小屋水平構面）をつくり、断熱材を敷き込んで熱橋(断熱ロス)を極限まで抑える合理的な断熱工法です。

「高出力」「高効率」で安心の国産太陽光発電システムにより4.4Kwで発電し、
自家消費と売電により光熱費を削減。電気は自己所有のため100％メリット還元し、
増加傾向にある自然災害時、発電した電気が「いざ！」というときに大活躍します！
◎発電設備：高効率単結晶太陽電池モジュール4.4Kw

超断熱＋創エネで光熱費を抑え、エネルギーショックに備える！
札幌圏が含まれる地域の断熱性能の指針である次世代省エネ基準はUA値0.46W/㎡・K。東茨戸モデルは、超断熱0.21W/㎡・K+創エネ(太陽光発電)を採用することで、年間の光熱費は約17.4万円(48％削減)、住宅ローン返済期間の35年間で約550万円の削減が見込まれます。

東茨戸モデルは、厳寒期の補助暖房にペレットストーブを採用！

たとえば1日の平均気温が-3.5℃を下回る日は、2021年の気象庁データでは30日間。ペレットストーブを使用した場合、燃料費は1袋723円（2022年度ホームセンターのホワイトペレット税込単価例）×30日間＝21,690円となりますが、太陽光発電システムには10年間の固定価格買取制度（FIT）があり、自家消費できなかった余剰電力の売電によって売電想定値29,651円×10年間（2023年単価16.00円/kwhで試算）と相殺することができます。10年目以降も現在のようにFIT価格時価の半分程度で電力の買取が続けば、出費の軽減が期待できます。

超断熱と創エネの組み合わせで、2050年カーボンニュートラルの実現へ！

太陽光発電の試算は自家消費を想定し、消費しきれない分を売電することにより、さらに光熱費を圧縮できます（2023年の売電想定は年29,651円）。
※上記はほくでんサービス株式会社と太陽光発電システム製造メーカーによる2022年6月の試算値を採用しています（4人家族想定）。

2022年、札都は住宅全棟に住友ゴム工業株式会社が開発した「制震ユニットミライエΣ」を4基搭載。「制震」は、本震だけでなく繰り返し襲う余震にも抵抗し、揺れを制御する最新技術です。ミライエΣは、特殊高減衰ゴムを用いた制震ダンバーにより、地震の運動エネルギーを瞬時に熱エネルギーへと変換。吸収・発散することによって建物の揺れが抑えられるため、構造躯体へのダメージを大幅に軽減します。
熊本城を守るﾐﾗｲｴΣの制震技術
ミライエΣの制震技術は、2016年の熊本地震で被災した熊本城の大天守閣復旧工事や超高層ビル、大きな橋などにも使われています。

1階壁X方向　制震ダンバーミライエΣ 2基
1階壁Y方向　制震ダンバーミライエΣ 2基
合計 4基

賢者の知家プレミアム北海道ecoの東茨戸モデルは、暖房方式もecoにこだわりました。超断熱と第一種熱交換型換気システムを組み合わせて構築した空間に、eco暖房の代名詞「寒冷地用ヒートポンピエアコン」を導入。排熱を再利用するシンプルな暖房システムは、高騰する暖房費を抑え、CO2削減にも大きく貢献します。さらに、厳寒期の補助暖房として、木質バイオマス燃料を使用するペレットストーブをリビングに設置。ペレットは、本来は廃棄するはずの製材くずや家屋解体の廃材、森林育成の過程で間引きする間伐材などを粉砕加工してできたエコロジカルな燃料で、資源の少ないわが国に適した合理的で無駄のない資源の有効活用法です。

バイオマス燃料は、日本の“もったいない精神”にぴったり！

日本は、国土の森林率66％に上る、先進国の中では第3位の森林大国。しかし、バイオマス燃料の普及は、森林率の高い他のヨーロッパ諸国に大きく後れを取っています。太陽光発電の普及率が世界第3位の日本は、木質バイオマス燃料など他の再生可能エネルギーとの融合により、高いCO2削減効果を実現できるのです。

暖房方式
主暖房寒冷地用ヒートポンプエアコン　1階リビング・2階ホールに設置
補助暖房　ペレットストーブ　1階リビングに設置

林野庁なぜバイオマスを使うのか